お互い適切なルールを守ることで 違いを表現しあう。

そんな教室・社会作りの一助になりたい。

論理的なコミュニケーション力は、自分とは異なる他者と意見を交わしあうために必要な基礎力です。 この力を広め、誰しもが育成できる環境を整えることで、他者との差異を隠すのではなく、お互い適切なルールを守ることで違いを表現しあう。そんな教室・社会作りの一助になりたいと思っています。

上席研究員(論理コミュニケーション授業担当教員):仁藤亜里

2003年に慶応義塾大学で開始された論理コミュニケーション力の測定技術及び育成技術の研究開発に総合政策学部1年次より参画。2006年より教育系出版社ベネッセコーポレーションにて新規事業開発に従事。2011年、「論理コミュニケーション」(慶応義塾大学出版会)出版を契機に、本格的に高校生の論理コミュニケーション教育に携わり、全国各地における学校設定科目「論理コミュニケーション」の立ち上げに尽力。高等学校教諭一種免許状(国語)保有。大分県出身。

上席研究員(論理コミュニケーション授業担当教員):齋田有里

大学卒業後すぐに私立高校の英語教師として就任。その中で、試験のためだけの 暗記中心の英語教育を経験し問題意識を 持つ。自身が外国語を習得した時の経験 をもとに、「話せる英語教育」を研究するため、慶應義塾大学SFC 研究所の研究員( 訪問) に就任。その後三重大学大学院教育学研究科にて「可能な限り多くの高校生が英語で会話できる英語教育プログラム」を研究開発し、 修士課程修了。また、論理コミュニケーションの教師としても教鞭をとる。中学校専修免許状(外国語(英語))、高等学校教諭専修免許状(外国語(英語))保有。

上席研究員(論理コミュニケーション授業担当教員):上野詩歩

大学時代に経験したインドでの研修を通じ子どもたちの笑顔や好奇心に直に触れ、学びには人を笑顔にし、可能性を広げる強い力があることを実感。その後、日本においても、このような学びの機会を増やすべく、研究活動と実践の両方に取り組む。2014年、金子郁容教授(慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科)のもとコミュニティ・スクールをテーマに修士論文を執筆。学校に無関心であった地域住民が学校を中心につながり、地域ぐるみの子育て実践に至るまでを調査研究。中央教育審議会「地域とともにある学校作業部会」における意見表明(2015年5月)や、文部科学省主催のフォーラム(2015年12月)にて成功モデルとして紹介される。その後、IT企業のeコマース事業に従事したのち、2016年より論理コミュニケーションの事業化・普及のため上席研究員に着任。趣味はクラシック・バレエと舞台鑑賞。三重出身。中学校教諭一種免許状(英語)、高等学校教諭一種免許状(英語)保有。

上席研究員:大島 禎

1980年代から私立大学にて就職支援業務を担当。インターネット普及前の1990年代前半、150余の国公私立大学・短大等を結ぶネットワークシステム構築に携わり、学校の枠を超えた 求人情報共有化を実現。 その後、民間企業に転進。総務・人事・企画部長を経て、2007年4月、 公立大学法人化に伴う初の民間人材登用として大阪市立大学就職担当課長に就任。 「就職活動が学業の妨げになるのは本末転倒」との考えから、「Back to Campus」を標榜した独自の就職支援体制を実践。特に学内開催の企業セミナー・説明会は、年間70日以上、参加企業は延べ1000社以上に上る。 また、セミナーを含め全ての就職支援行事を他大学学生にも開放するとともに、企業説明に英語でのプレゼンテーションを導入するなど、斬新な企画力は多くの企業の人事担当者からの賛同を得ている。柔道五段。現在、大学の枠を超えたキャリア支援や企業人事担当等への講演活動を通じ、論理コミュニケーション技術の普及に努めている

上席研究員:杉原亨

collaboyou測定ツールの技術開発、及び効果測定を主とした調査研究を行う。 ベンチャー系マーケティング企業にて市場調査や、ベネッセ教育研究開発センターにて 全国各地の中学・高校や大学機関に関する調査研究、及びコンサルティング業務などに従事。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修士。日本教育工学会会員。

創業者・外部アドバイザー:梅嶋真樹

日本論理コミュニケーション技術振興センター外部アドバイザー
AutoIDラボラトリー副所長
慶應義塾大学大学院政策メディア研究科特任講師
マレーシア国立インターネット研究所Nav6上級顧問

慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスで大学院政策メディア研究科特任講師としてベンチャー経営論を教える傍、英・ケンブリッジ大等とのIOT研究の国際連携機関であるAutoIDラボラトリー副所長としてエネルギーマネジメントの研究を推進する。東日本大震災以降は、国内のエネルギーインフラ設計に向けた官民連携であるJSCAスマートハウス・ビル標準・事業促進検討会副座長として国際戦略を担当する。同時にインドネシア第三の都市バンドン市における官民連携によるインフラ輸出を主導する。社会貢献活動としては、高等学校における遠隔授業の普及推進、日本論理コミュニケーション技術振興センターの創設者として論理コミュニケーションの普及に参画する。

※外部アドバイザーは無報酬です